昨年のアテネ・オリンピックで議論を呼んだ「ドーピング問題」は、これまでの記録重視のスポーツのあり方に大きな警鐘を鳴らしたといえるだろう。オリンピックが今後、「より健全なアスリートが、健全な肉体をもって競技や記録を競う場」に進むとすれば、私たちの身近にあるスポーツはどうあるべきか。SCIXでは創設以来、「スポーツで得られる知(=スポーツ・インテリジェンス)」を重視し、「身体+知」の育成こそが今後の課題と考えてきたが、それを改めて確認する意味も込めて、今回は、日本オリンピック委員会理事としてドーピング問題に取り組んでいる河野一郎氏(日本ラグビー協会理事)と、スポーツの進むべき方向性について語り合った。

平 尾動機は別として、スポーツドーピングも大麻や覚醒剤などの薬物も、身体に大きなダメージを与えるということでは同じです。そういう意味では、厚労省や文科省が行っている薬物乱用防止の対策のように、ドーピングにも取り組んでいく必要がありますね。

河 野そうなんです。今の日本の状況を考えると、ちょっと危ないところに来ていると感じますね。

平 尾と、言いますと?

河 野ひとつは、医療費が上がっているということに関係しています。日本の医療費は30兆円を超えて国の負担も大きくなり、その財源は国債発行に多くを頼っている。しかし、このまま増え続けていったら、かなり財政を圧迫することとなるでしょう。そこで国が行おうとしているのが、「規制緩和」なんです。だんだんと規制緩和をしていって、「民間療法」「代替医療」といったものを正式に位置づけようとしているんです。

平 尾コンビニで風邪薬とかいろいろなサプリメントが買えるようになったのも、その「規制緩和」ですよね。

河 野はい。従って、国民からみると、「なんだかわからないけれど、簡単に薬が手にはいるようになった」というわけです。実際、これまで「処方薬」だったものが、どんどん「一般薬」に変わってきています。

平 尾医師の処方箋がなくても、自分で選んで買うことができる薬品が、どんどん増えている。薬を使うか使わないか、使うならばどうやって使うのかといった判断は、我々自身がしなければいけないようになってきたわけで、正しい判断ができるのかどうかということは気になりますね。

河 野
そうなんです。でも、これは日本だけの問題ではありません。例えば、少し前にアメリカ大リーグのマグワイヤ選手が、筋肉増強剤を使用したことが問題となったけれど、彼からしてみれば「何で、いけないんだ?」という感覚があるんです。というのも、アメリカも医療費の高騰があって、薬の値段も高くなってしまった。隣国のカナダは薬が安いものだから、薬の購入を目的としたカナダツアーが行われるようにまでなりました。そんな状況になったことから、米国政府は規制緩和をして、処方薬と一般薬のボーダーラインにあるような薬を、スーパーマーケットで買えるようにしたんです。その中にあった薬を、彼は買って飲んだわけで、「政府が飲んでいいといっているじゃないか」というのが彼の言い分です。

平 尾アメリカでは、筋肉増強剤なども市販されているんですか?

河 野マグワイヤが使ったものは、市販されていますよ。なおかつ、あの時点(1998年)では、大リーグで禁止薬物に指定されていなかった。マグワイヤしてみれば、「私のどこが悪いのでしょう?」ということになる。

平 尾日本はまだアメリカほど、そういった薬品が市販されているわけではないでしょう?

河 野アメリカほどではないけれど、日本も同じような状況になりつつあります。ただ、アメリカは大統領のサインがあればすぐに法的に動けるけれど、日本は時間がかかる。実際、マグワイヤの一件があった後、筋肉を増強する働きのあるような「プロホルモン」といわれる薬品の販売を規制するという法律を、ブッシュ大統領はすぐに作りました。日本は議員立法制度ですから、法律を作るのには時間がかかる。そういったことを考えると、日本は危険な状況にさしかかっていると言えるのではないでしょうか。

 

●プロフィール
河野一郎(こうの いちろう):筑波大学大学院教授
1946年、東京生まれ。東京医科歯科大学医学部卒業。日本オリンピック委員会理事。日本ラグビーフットボール協会理事。前日本ラグビーフットボール協会強化推進本部長。日本アンチ・ドーピング機構理事長。


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